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はじめに
2025年3月21日の日本株式市場の動向を詳しく解説します。日経平均は3万7千円台を維持しながらもわずかに続落し、セクター別に大きな差が見られました。上昇セクターとしては銀行業がトップを走り、一方で輸送用機器や保険業などが下落。さらに、米国株式市場の注目指標やニュース、そして注目銘柄のソニー(6758)の事業内容・業績見通しまで幅広くカバーします。
この記事をお読みいただくことで、今日の日本株式市場や米国株の動向、為替市場の状況を整理し、明日以降の株式投資戦略を立てるための総合的な情報を得られます。ぜひ最後までご覧になり、今後のトレードやポートフォリオ構築にお役立てください。
今日の日本株式市場の動向
2025年3月21日（木）の東京株式市場は、週末を控えたポジション調整の動きもあり、日経平均株価は小幅ながら続落となりました。一方、TOPIXはプラス圏で推移し、東証グロース市場250指数もわずかながら上昇しています。以下では今日の主要株価指数とセクター別の動きを詳しく見ていきましょう。
1. 今日の主要指数をチェック
ここでは日経平均株価・TOPIX・グロース市場250指数の具体的な数値を確認します。いずれも2025年3月21日の取引終了（15時）時点のデータです。
■ 日経平均株価
・始値：37,619.37円
・高値：37,968.02円（10時59分）
・安値：37,619.37円（9時00分）
・終値：37,677.06円
・前日比：-74.82円（-0.20%）
・売買代金（東証プライム概算）：5兆9909億円
・売買高：26億6469万株
朝方は米国株安を受けて売りが先行し、始値がそのまま安値になる場面がありました。その後、10時台にかけては一時37,900円台後半へ切り返す動きも見せましたが、週末要因のポジション整理や利益確定売りが上値を抑え、最終的には小幅続落で引けています。
■ TOPIX（東証株価指数）
・終値：2,804.16ポイント
・前日比：+8.20ポイント（+0.29%）
TOPIXは銀行株などを中心に買いが入り、日経平均とは対照的にプラスで取引を終えました。金融セクターの比重が大きいことが指数を押し上げた主因と考えられます。
■ 東証グロース市場250指数
・終値：667.10ポイント
・前日比：+0.29ポイント（+0.04%）
グロース市場の代表的な指数である「グロース250指数」はわずかながら上昇。値動きとしては方向感に乏しいものの、新興市場における一部テーマ株が物色されました。
2. セクター別の動き
東証33業種の上昇率トップ3と下落率トップ3は以下の通りです。
■ 上昇率トップ3
1位：銀行業（+4.14%）
2位：その他製品（+2.21%）
3位：鉱業（+1.61%）
銀行業の上昇が際立ちました。三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が上場来高値を更新するなど、大手銀行株に投資マネーが流入。米国金利の先高観や日銀金融政策への思惑が刺激材料になっています。その他製品は個別材料が豊富に出やすいセクターとして物色され、鉱業はエネルギー価格の再上昇期待を背景に買われました。
■ 下落率トップ3
1位：輸送用機器（-1.33%）
2位：金属製品（-0.99%）
3位：保険業（-0.91%）
輸送用機器は為替のわずかな円高傾向を嫌気した売りが出たほか、足元の原材料価格をめぐる懸念も加わり下落しました。金属製品は設備投資関連の不透明感が圧迫要因となり、保険業は利ざや改善期待がある一方で、銀行業ほどには買いが集中せず調整色が強い展開でした。
3. 気になる個別銘柄ニュース
個別で大きく値動きがあった銘柄やニュースをいくつか取り上げます。なお、数値はいずれも当日終値ベースです。
■ 値上がり率上位（東証プライム）
- アウン (2459・東証S)：終値404円（+26.3%）アリババ日本法人とのビジネスマッチング契約締結を材料にストップ高。出来高も大幅増となり、短期資金が集中しました。
- DMS (9782・東証S)：終値2,870円（+21.1%）今期配当予想の増額修正を発表し、利回り面への期待から大幅上昇。業績安定感が再評価される形となりました。
- メタプラ (3350・東証S)：終値4,730円（+17.4%）エリック・トランプ氏がアドバイザーとして就任したニュースが伝わり、投資家心理を大きく刺激しました。
■ 値下がり率上位（東証プライム）
- バリューC (9238・東証G)：終値1,397円（-13.1%）直近で急騰していた反動や信用取引の整理売りにより、大幅下落。
- ランド (8918・東証S)：終値7円（-12.5%）超低位株ゆえのボラティリティの高さが顕在化。売りが売りを呼ぶ形で急落しました。
- 北越コーポ (3865・東証P)：終値1,269円（-8.7%）紙パルプセクターの一角。海外市況の不透明感や需給悪化懸念から売りに押されました。
■ 注目された銀行株
- 三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)：上場来高値を更新。
高値圏での推移が続き、海外投資家の資金も流入しやすいと見られています。 - 三井住友フィナンシャルグループ(8316)、みずほフィナンシャルグループ(8411)：
いずれも大幅上昇。金利上昇局面への期待感と、日本国内でも徐々に進む金融正常化観測を背景に買いが集まりました。
■ ハイテク・輸送用機器
- アドバンテスト(6857)・ディスコ(6146)・レーザーテック(6920)：
半導体関連銘柄はおおむね下落基調。世界的な半導体市況の踊り場や、為替動向への警戒感が重しとなりました。 - 三菱重工業(7011)・川崎重工業(7012)・IHI(7013)：
輸送用機器セクターの下落を受けて軟調に推移。防衛関連の受注期待などもある一方、足元の利確売りが優勢でした。
日経225指数のチャート分析
日経225は現在、明確な方向感を探る過渡期にあります。本日のセッションではかろうじて陽線で終えたものの、上ヒゲを伴った不安定な値動きを示しました。特に重要な節目である37,725ポイントを突破できず、37,700ポイント下回りでの終了となった点は注目に値します。
日中の値動きを見ると、前場では堅調な上昇を見せましたが、後場に入ると勢いを失速。結果として日足では上ヒゲの長いピンバー形状となり、上値の重さを如実に表しています。しかし、下値には5日移動平均線(5MA)がしっかりとサポートを提供している状況です。
テクニカル的に重要なレベルは以下の通りです：
- 37,725ポイント：直近の重要レジスタンス
- 37,500ポイント：短期的な心理的サポート
- 37,000ポイント：主要サポートライン（下抜けで弱気相場へ転換の恐れ）
- 38,000ポイント：上昇時の次なる目標
RSIの動きを確認すると、3月中旬の売られ過ぎゾーンからの回復途上にありますが、まだ50ラインを上抜けておらず、中立からやや弱気バイアスが継続しています。週足チャートでも同様のパターンが確認でき、上値は重い状況が続く一方で、安値はしっかりとサポートされている両建ての状態です。
現在の移動平均線の配置も注目に値します。日足では5MAと25MAがデッドクロス状態にあり、短期的な下落圧力がまだ残っています。この状況下では37,800ポイント以上への上昇確認か、逆に37,300ポイント割れの下落確認が明確な方向性を示すシグナルとなるでしょう。
トレード戦略としては：
- 37,800ポイント以上でのクローズを確認してからの買いエントリー
- 37,300ポイント以下での陰線確認後の売りエントリー
- 方向感が出るまではポジションサイズを通常の50-70%程度に抑制
海外市場、特に米国株との連動性も重要なポイントです。S&P500も同様に方向感を探る展開となっており、両市場の一致した動きが本格的なトレンド形成の鍵となるでしょう。
このような不安定相場では明確な方向性が出てからのエントリーが賢明です。季節要因も考慮すると、3月末の決算期を控え、売買の方向性が定まりにくい状況は続くと予想されます。
今日の日本株式市場に影響を与えたニュース・トピックス
2025年3月21日の相場を形成するうえで、いくつかの重要なニュースやトピックスが注目されました。以下に整理します。
- 米国株の軟調推移：前日の米国株はダウ平均がわずかに上昇した一方、S&P500とナスダック総合は小幅下落。関税問題や米国の経済指標への警戒感から、投資家のリスク選好が抑制されました。
- 国内消費者物価指数（CPI）の動向：2月の全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合）は前年同月比+3.0%となり、前月の+3.2%から伸び率がやや鈍化。インフレ圧力が依然として残るなか、日銀の金融政策への思惑がくすぶっています。
- 海外投資家の売買動向：3月第2週（3月10日～14日）には海外投資家が現物・先物合計で5459億円の売り越し（4週連続の売り越し）となったことが報じられ、朝方のセンチメントをやや抑える要因になりました。
- ウクライナ情勢や地政学リスク：ウクライナ東部への攻撃停止に関する合意が一部で報じられたものの、全体的な停戦には至っておらず、原油や穀物などの商品市況に影響を及ぼしています。これが鉱業や商社株を押し上げる一方、世界経済の不透明感も漂っています。
- トランプ新政権の通商政策：米中間の関税問題や鉄鋼・アルミニウム関税の引き上げに関する報道が投資家心理を揺らしています。世界的なサプライチェーンが分断されれば輸出依存度の高い日本株にとっては警戒材料となります。
以上の要素が複合的に絡み合い、日経平均は上昇・下落を繰り返すやや荒い値動きのなか、最終的に前日比わずかに続落して取引を終えました。
今晩の米国株式市場の注目ポイント
日本時間の夜間に動く米国株式市場は、翌日の東京市場に多大な影響を及ぼします。ここでは、今晩以降に確認しておきたい米国株式市場の主な注目点を挙げます。
1. ダウ平均、S&P500、ナスダックの前日終値
前日の3月20日（米国時間）の主要株価指数の終値は以下のとおりです。※実際には日々変動しますので、リアルタイムでのチェックが必要です。
- ダウ平均：44,910.65ドル（前日比 -70.12ドル、-0.16%）
- S&P500：4,118.90（前日比 -5.02、-0.12%）
- ナスダック総合：13,390.24（前日比 +11.55、+0.09%）
ダウ平均は小幅安ながら、ハイテク比率の高いナスダックはわずかにプラス圏で終えました。関税や地政学リスクへの懸念がありつつも、AI関連銘柄や一部ハイテクセクターが物色されるなど、セクター間で明暗が分かれています。
2. 重要経済指標やイベント予定
米国では今週から来週にかけて、以下の重要指標やイベントが控えています。日本株式投資にも無視できない影響を与える可能性があるため要注目です。
- 3月22日：米国耐久財受注（2月分）
- 3月23日：米国GDP改定値（2024年10-12月期）
- 3月24日：米国新築住宅販売件数（2月分）
- 3月26日：米国耐久財新規受注・コア資本財受注
- 3月27日：米国GDP（四半期速報値）
- 3月28日：米PCEデフレーター（インフレ指標）
- 4月上旬：FOMC議事要旨の公表
特にPCEデフレーターやGDPの改定値は、FRB（米連邦準備理事会）の金融政策スタンスや利下げペースの見通しに大きく影響を与えるとされます。株式市場だけでなく為替動向にも直結しやすいため、しっかりとウォッチしておきたいところです。
3. 為替動向と日本株への影響
ドル円相場は、一時1ドル＝131円台後半から132円台前半を行き来する展開が続いています。FRBの金融政策をめぐる思惑や地政学リスクへの反応で大きく振れやすい状況です。
- 関税強化によるインフレ再燃リスクが高まれば、FRBが早期利下げに動きにくくなり、結果的にドル高要因となる場合があります。ただし景気後退懸念が強まるとリスクオフの円買いが進む可能性もあるため予断を許しません。
- 日本株は為替の円安進行で輸出企業が業績押し上げ期待を受けやすい一方、急激な円高は輸出関連銘柄の逆風となり得ます。市場はドル円が130円台前半を維持するかどうかを注視しています。
以上のように米国市場の動向と為替相場は密接にリンクしており、翌日の日経平均株価や個別銘柄のスタートを左右します。投資家は夜間の米国指標を確認しながらポジション調整を進めるケースが多いでしょう。
S&P500指数のチャート分析
S&P500指数は直近の値動きに要注意サインが点灯しています。2日連続の強い上ひげ形成が見られ、上値の重さが顕著になってきました。現在は価格が5日移動平均線(5MA)の上に位置しているものの、売買勢力の綱引き状態が続いています。
チャートパターンから読み取れる重要ポイントは以下の通りです：
- 5778ポイント：重要な節目となる抵抗ライン
- 5650ポイント：直近のサポートゾーン
- 5500ポイント：下落トレンド時の心理的サポートライン
RSIを確認すると、超売られ圏からの反発途上にありますが、まだ強気相場への転換を示唆するまでには至っていません。この状況下では5日移動平均線(現在約5650付近)のブレイク方向が次の相場動向を占う鍵となります。
週足チャートではすでにゴールデンクロスが発生しており、中期的には上昇基調にあるものの、依然として週足5MAを下回ったまま推移している点に注意が必要です。本格的な反発には週足5MAを上方ブレイクする動きが必須条件となるでしょう。
トレード戦略としては：
- 5700ポイント以上での上昇確認後の買いエントリー
- 5650ポイントを下抜けた場合は売りエントリーを検討
- 上昇エントリー時の損切りは5600ポイント
ボラティリティが高まっている現状ではポジションサイズを抑え気味にすることが賢明です。3月末までのFOMC結果とその後の市場反応を見極めてからの判断も選択肢の一つでしょう。
注目銘柄：ソニー(6758)
ここからは、本日の相場でも比較的しっかりとした値動きを見せたソニー(6758)について、事業内容や業績、株価の推移、そして今後の見通しとリスク要因などを整理します。日本を代表するグローバル企業として国内外から注目が集まっている銘柄です。
1. 事業内容
ソニーはエレクトロニクス部門だけでなく、ゲーム＆ネットワークサービスや音楽、映画、金融など多角的にビジネスを展開する総合エンタテインメント企業です。近年はAI・ロボティクス・モビリティ（自動車向けイメージセンサーやEV関連事業）にも注力しており、幅広い技術と知的財産を武器にグローバルで競争力を維持しています。
- ゲーム&ネットワークサービス：PlayStation関連事業が好調で、業績の柱となっています。
- 音楽・映画：世界的ヒットコンテンツを多数抱え、IP（知的財産）ビジネスも安定的な収益源となっています。
- エレクトロニクス（デバイス）：カメラや映像機器、オーディオ機器、イメージセンサーで高いシェアを誇ります。
- 金融：ソニーフィナンシャルグループを通じた保険・銀行・カード事業などで安定収益を創出。
- モビリティ・AIロボティクス：自動運転向けセンサーや試作EV「AFEELA（ホンダとの協業）」、家庭向けペットロボット「aibo」などを展開。
2. 企業概要・業績
2024年度第3四半期までの累計（2024年4月～12月）実績は増収増益となっています。具体的には下記のような指標が参考になります（数値は資料からの概算）。
2. 企業概要・業績
2024年度第3四半期までの累計（2024年4月～12月）実績は増収増益となっています。具体的には下記のような指標が参考になります。
- 売上高：10兆3,268億円（前年同期比+8.2%）
- 営業利益：1兆2,035億円（前年同期比+22.9%）
- PER（株価収益率）：21.21倍
- PBR（株価純資産倍率）：2.78倍
- 配当利回り：0.53%
- EPS（1株当たり利益）：(連)178.30円（2025/03期、会社予想）
- ROE（自己資本利益率）：(連)13.10%
ソニーの成長ドライバーはゲームセグメント（PS5など）に加えて音楽や映画などエンタテインメント分野の好調が大きいとされています。さらに半導体（イメージセンサー）や金融セグメントの安定収益もバランスを取り、事業ポートフォリオの多角化がリスク分散に寄与しています。
3. 株価推移
2025年3月21日の東京株式市場におけるソニー(6758)の株価は以下の通りです。
- 始値：3,714円（9時00分）
- 高値：3,796円（9時24分）
- 安値：3,706円（9時00分）
- 終値：3,782円
- 出来高：28,201,000株
- 前日比：+100円（+2.72%）
このリストは、Yahoo!ファイナンスなどの信頼できる情報源に基づいて修正されています。始値は3,714円で、安値は3,706円です。
市場全体が上値の重い展開となるなか、終値はしっかりとプラスで引けました。日経平均に対して15円超のプラス寄与度があったと報じられ、日経平均構成銘柄のなかでも目立った上昇銘柄の一つです。出来高もそれなりに伴っており、投資家の物色意欲の強さがうかがえます。
4. 今後の見通しやリスク要因
■ 短期的
PS5の販売台数拡大や映画・音楽のヒット作品などが継続する限り、業績面では底堅さが見込まれます。為替が円安に振れれば輸出採算が改善し、株価にもプラスに働きやすいでしょう。また自社株買いの可能性や増配を含む株主還元の拡充が発表されれば、マーケットで好感される公算があります。
■ 中長期的
競合他社による技術革新や、グローバルな景気減速の影響、米国・中国間のハイテク分野における摩擦などがリスク要因として挙げられます。さらに、研究開発費や設備投資（特に半導体など先端領域）は巨額にのぼるため、投資回収リスクを慎重に見極める必要があります。
とはいえ、ソニーはエンタテインメント関連事業の強みを活かし、長期的に安定したキャッシュフローを得られる体制を築いている点が大きな強みです。国内外のアナリスト評価でも「強気買い」や目標株価の上方修正が目立っており、一定の割高感はあるものの、さらなる成長期待が高まっているとも言えます。
ソニー(6758)のチャート分析・シナリオ
ソニー(6758)の日足チャートからは、明確な上昇トレンドの加速が確認できます。5MAおよび25MAを綺麗にブレイクし、両移動平均線がゴールデンクロス形成間近という強気サインが点灯しています。注目すべきは3600円の重要抵抗帯を軽々とブレイクした点で、これにより上値への抵抗が大幅に軽減されました。
直近3ヶ月のプライスアクションは典型的な上昇トレンドの特徴である連続する高値切り上げ・安値切り上げを形成しており、トレンド継続の信頼性を高めています。
- 3300-3500円: 厚いボリュームゾーンが形成され、今後の強力サポートに
- 3700-3800円: 新たな価格帯での滞留からの上放れが期待される
- 3900円: 過去高値で、突破すれば4000円台への道が開かれる
RSIを確認すると、まだ買われ過ぎの水準には達していないことから、上昇余地は十分あると判断できます。特筆すべきは出来高の急増で、週足でも5MAをブレイクした代用線が形成されており、今後の相場加速への期待が高まります。
フィボナッチ分析では、2月高値→3月安値間の61.8%～78.6%リトレースメントを突破しており、次の目標は100%リトレースメント（3900円前後）となります。
- エントリー戦略: 3750円付近の5日線サポートでの押し目買い
- 利益確定: 第一目標3900円（過去高値）、第二目標4000円（節目）
- 損切りライン: 3480円（25日移動平均線付近）
ただし、日経225の動向には要注意。ソニーのベータ値は約1.2であり、指数が急落した場合は一時的に巻き込まれる可能性もあります。現在のボラティリティ環境を考慮し、ポジションサイズは通常の80%程度に抑えることをお勧めします。
明日以降の戦略とまとめ
最後に、明日（3月22日）以降の戦略とまとめを整理します。米国の経済指標発表や週末要因、為替動向に留意しながら、ポートフォリオの見直しを検討するタイミングです。
1. 明日以降の注目指標発表予定
- 3月22日：米国耐久財受注（2月分）
- 3月23日：米国GDP改定値（2024年10-12月期）
- 3月24日：米国新築住宅販売件数（2月分）
- 3月25日～：米国耐久財新規受注・PCEデフレーターなど
- 3月末：日本の国内企業の年度末要因による需給変動
耐久財受注とGDP改定値で米国の景気動向が再度チェックされ、FRBの金融政策を巡る思惑が高まると見られます。翌日の東京市場で輸出関連株や金融株が大きく動く可能性があるため、夜間のニュースには要注意です。
2. 投資家へのアドバイス
- 米国市場との連動性：米株が大きく上下動すれば日本株も連動しやすいため、米国指標の結果や要人発言をチェックしましょう。
- セクター分散：銀行業のようにテーマ性が強いセクターに一極集中するとリスクが高まります。グロース（成長）銘柄とバリュー（割安）銘柄のバランスを取りたいところです。
- 指値や逆指値の設定：国内外の情勢は不透明です。サプライズ的な下落や急上昇が起こり得るため、リスク管理として逆指値注文や分散投資を検討してください。
- 注目銘柄のフォローアップ：ソニー(6758)など好業績銘柄の中長期的な視点も大切です。短期的な値動きに左右されず、ファンダメンタルズを見極める姿勢が重要です。
3. 総括コメント（全体のまとめ）
2025年3月21日の日本株式市場は、日経平均が小幅ながら続落し、37,600円台で取引を終えました。一方、銀行業を中心に買いが入り、TOPIXはプラス圏を維持。海外投資家の売り越しや米国の通商政策に対する警戒感もあって上値は重かったものの、総じて日本株市場の底堅さも感じられる一日でした。
今晩以降の米国株式市場は関税問題やインフレ指標への警戒、ウクライナ情勢、さらには中国のハイテク投資規制など複数のリスクが潜在。これらが市場心理を左右するため注意深くウォッチする必要があります。一方で、国内企業の決算や円安環境を背景に、ソニー(6758)をはじめ成長余地のある銘柄や、銀行業のような景気敏感セクターへの資金流入が続けば、日本株全体も下支えされる可能性があります。
投資家としては、リスク管理と同時に各銘柄の業績やセクター動向を丁寧に確認し、明日以降のトレードに備えると良いでしょう。特に3月末に向けた配当取りや需給要因も相まって、相場が大きく振れやすい時期です。今回ご紹介したデータを踏まえ、慎重かつ柔軟な投資判断を行ってください。
参考リンク一覧
- 日経平均株価と指数情報
- 東証・JPXの市場概況
- 米国株式市場のニュース（ロイター）
- ソニー(6758) 公式IR・プレスリリース
- 為替相場動向（Yahoo!ファイナンス）
- 株探・主要国内証券先物取引高など
- 決算発表スケジュール検索（TDnet）
- 海外投資家の投資部門別動向（日本取引所グループ）
- 米国経済指標カレンダー（マネックス証券）
- ソニーフィナンシャルHDの事業紹介
以上、2025年3月21日の日本株式市場の総括と注目銘柄ソニー(6758)の詳細情報でした。日本株や日経平均を中心に株式投資を行う上でのポイントを網羅的にお届けしました。特にソニー(6758)は業績、株価動向ともに引き続き注目です。ぜひ今回の情報を参考に、明日以降のトレードや中長期投資戦略を検討してみてください。今後も市場の動向や注目テーマを追いかけて、最新の情報をお伝えしてまいります。
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初心者のための用語集
- 日経平均株価：東証プライム市場に上場する代表的な225銘柄の株価を合計・修正して算出する株価指数。日本株の代表的な指標として使われる。
- TOPIX（トピックス）：東証プライム市場全体を対象にした株価指数で、時価総額加重方式を採用。日経平均と並ぶ日本株式市場の重要な指標。
- 東証グロース市場：新興企業や成長企業などが上場する市場区分。上場基準が比較的緩やかで、高成長が期待される企業が多い。
- 売買代金：市場での売買によって成立した金額の合計。相場の活況度を測るうえで参考になる。
- セクター：同じ業種や事業内容の企業をまとめたグループ。たとえば「銀行業」「輸送用機器」など。
- ポジション調整：投資家がリスクを回避するために、保有する株や先物などの売買枚数を減らしたり増やしたりすること。
- PER（株価収益率）：株価が1株当たりの利益（EPS）の何倍になっているかを示す指標。一般的に値が低いほど割安とされる。
- PBR（株価純資産倍率）：株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標。企業の解散価値に対して株価が高いか低いかを測る目安になる。
- EPS（1株当たり利益）：企業の純利益を発行株式数で割ったもの。利益水準を見極めるうえで重要。
- 配当利回り：1株当たり配当金が株価に対してどのくらいの割合を占めているかを示す数値。投資家にとっての収益率の目安。
- 自社株買い：企業が自社の株式を市場で買い戻すこと。株数が減少するため、1株当たり利益や株主価値が向上しやすい。
- 地政学リスク：国家間や地域間の政治的・軍事的な緊張が高まることで、経済・マーケットに不確実性が生じる要因のこと。
- 関税：輸入品に対して政府が課す税金。関税が上がると貿易コストが増し、企業業績や株価に影響を与える場合がある。
- FOMC（米連邦公開市場委員会）：米国の中央銀行であるFRBが開催する金融政策を決定する会合。金利や量的緩和策の方針が決まる。
- PCEデフレーター：米国の個人消費支出に基づく物価指数。インフレ動向を把握するためにFRBが注目している指標の一つ。
- 寄与度：個別銘柄の株価の動きが指数全体にどの程度の影響を与えているかを示す度合い。プラス寄与度が高いほど指数を押し上げやすい。
免責事項
本記事は情報提供を目的としたものであり、いかなる投資行動を推奨・勧誘するものではありません。記載されている情報は作成時点のものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。相場の状況は常に変化しており、経済指標・地政学リスク・金融政策など外的要因によって、予想を大きく上回る変動が生じる可能性があります。
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