ファイナンシャルプランナー（FP）試験の「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」対策を完全解説。出題傾向や過去問のポイント、勉強スケジュール、攻略法をまとめました。合格率アップにつながる学習のコツを押さえて、ライフプランニングと資金計画分野で高得点を狙いましょう！
Contents
- 1 【はじめに：この記事を読むメリット】
- 2 ファイナンシャルプランナー試験で押さえたい「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」の重要性
- 3 FP試験「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」攻略のポイント
- 4 勉強時間・学習スケジュールの目安と過去問の活用
- 5 具体的な学習テクニック：過去問×図表×暗記術
- 6 よくある間違いと対処法：合格率を上げる具体策
- 7 合格者の声・学習体験談から学ぶ成功の秘訣
- 8 さらに深掘りしたい方へ：おすすめの内部リンク
- 9 まとめ：試験当日までに押さえておきたい要点
- 10 【次のアクション】
- 11 【参考・引用先（一部）】
- 12 まとめ
- 13 オリジナル練習問題
- 14 ファイナンシャルプランナーの勉強に関する無料相談、随時受付中！
【はじめに：この記事を読むメリット】
ファイナンシャルプランナー（FP）試験の「ライフプランニングと資金計画」分野では、老後資金や退職金に深く関わる制度が頻出テーマとなっています。中でも「確定拠出年金（iDeCo）」「確定給付年金」「中小企業退職金共済」は、専門用語も多く、混同しやすいポイントがたくさんあるため、多くの受験生が苦手意識を持ちがちです。
しかし、本記事を読むことで、以下のメリットが得られます。
- 確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済の定義や仕組みを体系的に理解できる
- 過去問や出題傾向を踏まえた試験対策のポイントがつかめる
- 合格者の勉強スケジュール例や具体的な学習テクニックでモチベーションアップ
- 法改正や周辺知識を含めた最新情報を入手し、試験本番で得点源にできる
ライフプランニングと資金計画の分野で確実に点数を稼ぎたい方は、ぜひ最後までご覧ください。
ファイナンシャルプランナー試験で押さえたい「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」の重要性
ファイナンシャルプランナー試験（FP試験）では、ライフプランニングと資金計画の分野において老後資金準備や退職金制度が繰り返し出題されています。特に以下の3制度は、多くの参考書や過去問でも頻出テーマとなっています。
- 確定拠出年金（iDeCo）
- 確定給付年金
- 中小企業退職金共済
これらは、公的年金に上乗せする「私的年金制度」としての役割や、雇用形態による違い、運用リスクの所在、税制優遇など多角的に問われやすいのが特徴です。老後資金の確保や企業の福利厚生制度という観点でも非常に重要視されるため、FP試験合格を目指すうえで必須の知識となります。
FP試験「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」攻略のポイント
1．確定拠出年金（iDeCo）
【制度の概要】
確定拠出年金（以下、DCとも呼ぶ）は、運用リスクを加入者（個人）が負うタイプの年金制度です。企業型DCと個人型DC（iDeCo）に分かれますが、試験で特に注目されるのが個人型DC（iDeCo）です。
- 加入者自身が掛金を拠出し、その運用成果に応じて将来受け取る年金額が変動する
- 掛金の拠出限度額は加入者の属性（自営業、会社員、公務員など）によって異なる
- 掛金全額が所得控除（小規模企業共済等掛金控除）の対象となり、運用益も非課税
- 原則として60歳まで引き出し不可（ただし例外要件あり）
- 年金受取時の税制優遇（公的年金等控除、退職所得控除）が受けられる
【試験で問われやすいポイント】
- 加入資格（国民年金被保険者であることなど）
- 掛金拠出限度額（自営業者・会社員・公務員・第3号被保険者などで異なる）
- 税制優遇（所得控除・運用益非課税・受取時の控除など）
- 企業型DCとの併用可否やマッチング拠出などの制度上の仕組み
- 運用方法の商品選択（定期預金・投資信託・保険商品など）
【過去問演習時の注意点】
選択肢の中で「掛金の上限額」や「受給開始年齢」など、細かい数値が出てきやすいのが特徴です。定額は毎年度、法改正の影響を受ける可能性もあるため、最新情報を厚生労働省や国民年金基金連合会等の公式サイト
(厚生労働省,
iDeCo公式サイト)
で確認しましょう。なお、試験問題としては大きく変わらないケースも多いですが、念のため最新の数字を押さえておくと安心です。
2．確定給付年金
【制度の概要】
確定給付年金（DB）は、将来受け取る年金額（給付額）があらかじめ確定している制度であり、運用リスクは企業側が負担します。企業が積立不足を解消する義務を負うため、加入者にとっては安定した給付が期待できるメリットがあります。
- 給付額や給付の算定方法が企業年金規約で定められている
- 老齢給付金の開始年齢は原則60歳〜70歳の間で企業ごとに定められる
- 企業の業績不振や制度運営上の問題で給付水準が見直される可能性もある
- 加入者本人が拠出を負担する場合、その分は生命保険料控除として扱われる
【試験で問われやすいポイント】
- 給付要件（60〜70歳の範囲など）
- 積立不足が生じた場合の企業の対応
- 転職時の年金資産移換（ポータビリティ）
- 確定拠出年金との比較（運用リスクは企業が負うか、個人が負うか）
- 税制優遇（企業拠出分は損金算入、本人拠出分は生命保険料控除）
【実務イメージや注意点】
企業にとっては、大きな将来負担（将来債務）を計上する必要があるため、財務状況によっては給付の見直しが行われる場合もあります。地方公共団体が独自に運営する職員向けの年金制度もあり、過去問やテキストで触れられているケースがあります。
(労働金庫連合会「確定給付企業年金（DB）」などを参照)
3．中小企業退職金共済
【制度の概要】
中小企業退職金共済（中退共）は、退職金制度の整備が難しい中小企業でも従業員の退職金を準備できるよう国が支援する制度です。事業主が掛金を拠出し、従業員退職時に中退共から従業員へ直接退職金が支払われます。
- 加入要件：従業員数や資本金が一定以下の中小企業
- 掛金：全額事業主が負担し、月額5,000円〜30,000円で設定
- 掛金の一部を国が助成してくれる場合がある（新規加入・増額時など）
- 被共済者の転職時は掛金納付月数の通算も可能
- 退職金は一時金または年金受取が選択でき、税制上は退職所得控除や公的年金等控除が適用可能
【試験で問われやすいポイント】
- 加入資格（従業員数・資本金規模など）
- 掛金（全額事業主負担・金額帯・国の助成制度）
- 退職金の受取方法（一時金・年金）
- 転職時の掛金通算
- 税制優遇（法人の場合は損金算入、個人事業主の場合は必要経費）
【よくある間違い例】
「従業員が掛金を負担する」と勘違いするケースがありますが、中小企業退職金共済では掛金は全額事業主負担で、従業員負担は一切できません。試験問題でもよく出るひっかけポイントなので要注意です。
勉強時間・学習スケジュールの目安と過去問の活用
勉強時間・スケジュールの目安
- FP2級を受験する場合、約300〜400時間ほどの学習時間が推奨
- 1科目あたり50〜60時間を目安にして計画を立てると無理なく進められる
- 試験1〜2ヶ月前までにテキストと問題集を1〜2周、余裕があれば3周
- 残りの期間は過去問や模擬試験問題を重点的に解いて完成度を高める
「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」はライフプランニングと資金計画の中でも範囲が広めなので、早めに押さえておくことで、他分野（年金、税金、リスク管理など）との関連も理解しやすくなります。
過去問の活用
- 過去問を3〜5年分まとめて解くことで、出題傾向や頻出ポイントを把握
- 同じテーマが別の切り口（例えば数値の変更、条件の変更）で問われることが多い
- 必ず解説を熟読し、誤答した箇所はノートにまとめる
- 間違えた問題は3回以上繰り返し解くことで定着を図る
具体的な学習テクニック：過去問×図表×暗記術
1．図表で整理する
文字だけで理解しようとすると混乱しやすい年金制度ですが、下記のように比較表や図にまとめると視覚的に把握しやすくなります。
| 制度 | 運用リスク | 拠出者 | 給付額 | 税制優遇 |
|---|---|---|---|---|
| 確定拠出年金（iDeCo） | 個人 | 個人（または企業+個人） | 運用次第 | 掛金全額控除・運用益非課税・受取時控除 |
| 確定給付年金 | 企業 | 企業（＋一部個人拠出可） | あらかじめ確定 | 企業拠出分は損金算入・本人拠出分は生命保険料控除 |
| 中小企業退職金共済 | 勤労者退職金共済機構 | 事業主 | 掛金月数＋運用収益 | 掛金は全額損金算入・助成制度あり |
このように大枠の違いを視覚化するだけでも、大きな理解の助けになります。
2．暗記術（語呂合わせや数字の覚え方）
数字が多い「確定拠出年金（iDeCo）」の拠出限度額などは、以下のような語呂合わせを使うと効果的です（例は一部）。
- 68,000円（自営業者の月額上限）：
「むやみ（68）に拠出できる自営業者」 - 23,000円（会社員・第3号被保険者などの月額上限の一部）：
「兄さん（23）が働く会社員」
覚える数字は多いですが、試験合格に直結する箇所なので、工夫して頭に入れておくことが大事です。
3．最新情報をチェックする
年金や退職金制度は法改正が頻繁に行われるため、参考書の出版時期が古いと、実際の試験範囲や数値と異なる場合があります。受験する回の試験要綱や、厚生労働省、FP1級ドットコム、FP2級ドットコムなどの公的情報・試験専門サイトで数値を最終確認するクセをつけましょう。
よくある間違いと対処法：合格率を上げる具体策
1．確定拠出年金（iDeCo）の掛金拠出限度額を混同する
対処法：加入者区分ごとの拠出限度額と、企業型DCと併用している場合の上限額をしっかり整理した表を作り、何度も見返す。
2．確定給付年金と確定拠出年金の運用リスクの違いを混同する
対処法：「リスクは企業？それとも個人？」と意識的に確認し、強調して覚える。比較表を作ると効果的。
3．中小企業退職金共済の掛金負担者を誤解する
対処法：中小企業退職金共済では100％事業主負担である点を必ず押さえる。従業員が負担できないという真逆の特性を意識。
4．ポータビリティの概念を理解していない
対処法：確定拠出年金での資産移換の流れや、中小企業退職金共済の納付月数通算など、転職時の手続きをイメージ図にまとめておく。
合格者の声・学習体験談から学ぶ成功の秘訣
【合格者Aさん（会社員・30代）】
「最初は確定拠出年金と確定給付年金の違いがごちゃごちゃでした。過去問を解いては間違え、その度にノートに整理していたら、徐々にパターンが見えてきました。結果的に試験本番では迷わず解答でき、高得点で合格できました。」
【合格者Bさん（主婦・40代）】
「数字が多いので苦手でしたが、語呂合わせを駆使して暗記することで乗り切りました。特に掛金限度額は、家事の合間に音読していたら自然と覚えられました。中小企業退職金共済は事業主が全負担する点が最大のひっかけと感じましたね。」
さらに深掘りしたい方へ：おすすめの内部リンク
試験範囲が広く、他のライフプラン関連の知識とも連動して学ぶと理解が深まります。以下の記事も併せてご確認ください。
- 独学でも最短合格！FP試験の“合格率を劇的に上げる”完全攻略ガイド：学習スケジュールから過去問活用まで徹底解説
- 初心者でも最短合格！FP試験の“6科目徹底攻略”と合格率UPの秘訣を完全公開
- FP試験「ライフプランニングと資金計画」超徹底攻略！初心者から最短合格へ導く決定版ガイド
まとめ：試験当日までに押さえておきたい要点
最後に、今回解説した「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」で押さえておくべきポイントを再確認しましょう。
- 確定拠出年金（iDeCo）：個人が運用リスクを負う。掛金拠出限度額や加入者区分、税制優遇を細かく把握。
- 確定給付年金：企業が運用リスクを負い、将来の給付が確定している。給付要件や積立不足時の企業責任、税制優遇などを確認。
- 中小企業退職金共済：中小企業向けの退職金共済制度。掛金は全額事業主負担で、国の助成もある。加入要件や給付の仕組みを学習。
- 法改正や数値変更があるため、最新情報（公的機関サイトなど）も並行してチェック。
- 過去問を繰り返し解いて、出題形式やキーポイントを確実に押さえる。
- 図表や語呂合わせで数字や制度の違いを効率的に整理し、暗記の負担を軽減する。
これらを意識して学習すれば、ライフプランニングと資金計画の分野で安定して高得点を狙えるはずです。
【次のアクション】
- 上記の内部リンクを参考に、学習計画を総合的に組み直す
- 過去問を3年分～5年分さかのぼって解いてみる
- 不安がある方はテキストや問題集、オンライン学習サイトを活用し、定着度をチェック
- 試験直前期は「数字の確認」や「制度名の比較表」を集中復習
【参考・引用先（一部）】
- 厚生労働省公式サイト
- ヤギハシ先生のFP講座「確定拠出年金」
- FP1級ドットコム「確定給付企業年金の過去問例」
- FP2級ドットコム「中小企業退職金共済制度の過去問例」
- FP勉強会「中小企業退職金共済」
- iDeCo公式サイト
- 中退共（中小企業退職金共済）公式サイト
まとめ
ファイナンシャルプランナー試験の合格を目指す皆さんにとって、「確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」の理解は欠かせません。複雑な制度に見えますが、今回ご紹介したポイントや過去問演習、図表を使った暗記術などを取り入れれば、必ず得点源にできます。
老後資金や企業年金制度は実社会でも重要な知識となります。ぜひ計画的に学習を進めて、試験合格だけでなく、実生活にも活用できる力を身につけてください。あなたの合格を心から応援しています！
以上で「ファイナンシャルプランナー試験 確定拠出年金（iDeCo）・確定給付年金、中小企業退職金共済」の対策記事を終わります。最後までお読みいただき、ありがとうございました。次はぜひ、過去問や模擬問題で実際に問題を解きながら、知識を定着させていきましょう。心より皆さんの合格をお祈りしています。
オリジナル練習問題
問題１
【問題】 iDeCo（個人型確定拠出年金）は、原則として拠出期間中、資産を自由に引き出すことができる。
【答え】× 【解説】 iDeCoの資産は、原則60歳までは引き出しが制限されており、原則として途中での引き出しはできない。一定の障害状態など、法令で定められた要件を満たす場合を除き、基本的に資産を払い戻すことはできない。
問題２
【問題】 企業型確定拠出年金のマッチング拠出制度では、従業員が拠出できる金額は、企業が拠出する金額を超えない範囲という決まりがある。
【答え】◯ 【解説】 マッチング拠出では、従業員の拠出額が企業拠出額を超えないことが条件とされている。そのため、従業員拠出分より企業拠出分の方が多くなるか同額までの範囲に収まる仕組みになっている。
問題３
【問題】 確定給付企業年金とは、給付額があらかじめ予定されており、運用リスクを企業が負担する制度である。
【答え】◯ 【解説】 確定給付型は企業側が運用リスクを負担し、将来の給付額が基本的に保証されている。一方、確定拠出年金は加入者自身が運用を行い、運用結果によって受給額が変動する。
問題４
【問題】 iDeCoでは、定期預金や投資信託など、あらかじめ用意された運用商品から選択せずに、制度運営主体が一元的に運用を行う。
【答え】× 【解説】 iDeCoでは、加入者が自分で運用商品を選択・組み合わせる仕組みが基本である。定期預金・保険商品・投資信託などのメニューから、本人の判断で配分を決める。
問題５
【問題】 中小企業退職金共済制度は、原則として事業主が掛金を負担して従業員の退職金を準備する仕組みである。
【答え】◯ 【解説】 中小企業退職金共済（中退共）は、国の外郭団体である勤労者退職金共済機構が運営する制度で、掛金は事業主が全額負担することが基本となっている。
問題６
【問題】 iDeCoの掛金は、税制上、小規模企業共済等掛金控除の対象として所得控除を受けることができる。
【答え】◯ 【解説】 iDeCoの掛金は全額所得控除の対象である。個人事業主やフリーランスなどは、確定申告時に小規模企業共済等掛金控除として控除を受けることができる。
問題７
【問題】 企業型DCでは、本人が運用商品を選択しなかった場合、所定のデフォルト商品（運営管理機関が指定する商品）に自動的に拠出金が割り振られるルールがある。
【答え】◯ 【解説】 企業型DCでは、加入者が運用指図を行わない場合でも、指定された運用商品に掛金が投資されるため、拠出された資金が放置されることはない。
問題８
【問題】 確定給付企業年金の基金型では、年金基金という法人を設立し、そこが受給者に対して年金給付を行う。
【答え】× 【解説】 基金型の確定給付企業年金を設立する主体は企業年金基金という法人で、信託銀行ではない。企業が年金基金を通して受給者に年金を支給する仕組みになっている。
問題９
【問題】 iDeCoの受給開始時期は、最低60歳から最長70歳まで選択可能である。
【答え】◯ 【解説】 iDeCoでは、状況に応じて受給開始年齢を繰り下げできる。法改正により受給開始時期を最長70歳まで遅らせる選択肢が設けられている。
問題１０
【問題】 中退共の掛金は、加入後に増額や減額ができない決まりになっており、会社ごとに一律水準が定められている。
【答え】× 【解説】 中退共では従業員ごとに一定の範囲内で掛金を設定し、条件を満たせば増額や減額も可能となっている。法律で一律に定められているわけではなく、一定のルールのもと事業主が選択できる。
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ここまでお読みいただき、誠にありがとうございます。当ブログでは、ファイナンシャルプランナー試験に関するあらゆるお悩みにお応えします。
無料とはいえ、もちろんファイナンシャルプランナー試験の資格の保有者である著者が直接お答えさせていただきます。
初学者から再受験を目指す方まで幅広く対応していますので、どうぞお気軽にご相談ください。無料で学習のコツやスケジュールの立て方などをアドバイスさせていただきます。あなたの合格を全力でサポートいたしますので、一緒に合格への最短ルートを走り抜きましょう！
