本日は日経平均が約800円超の下落となり、約半年ぶりに大きく反落する展開でした。
このブログでは、日本株式市場の主要指数やセクター動向、今晩の米国株式市場の注目ポイント、そして注目銘柄である日本製鐵（5401）を詳しく解説し、明日以降の投資戦略に役立つ情報をお届けします。
Contents
今日の日本株式市場の動向
(a) 主要指数
- 日経平均株価
- 始値：37,198.30円
- 高値：37,221.65円（09:00）
- 安値：36,813.62円（15:06）
- 終値：36,887.17円
- 前日比：-817.76円（-2.17%）
- 売買代金：4兆9,212億円
- TOPIX
- 終値：2,708.59ポイント
- 前日比：-42.82ポイント（-1.56%）
- グロース市場250指数
- 終値：631.01ポイント
- 前日比：-13.31ポイント（-2.07%）
(b) セクター別の動き
本日は、東証33業種のうち8業種が値上がり、25業種が値下がりとなりました。
上昇率トップ3は以下のとおりです。
- 1位：ゴム製品 (+1.34%)
- 2位：鉄鋼 (+1.29%)
- 3位：鉱業 (+0.91%)
一方、下落率トップ3は以下のとおりです。
- 1位：その他製品 (-6.54%)
- 2位：電気機器 (-2.58%)
- 3位：精密機器 (-2.25%)
(c) 個別銘柄ニュース
値上がり率上位銘柄
- 雨風太陽（5616）：1,378円（+27.8%）
- ジャニス（5342）：375円（+20.6%）
- キオクシア（285A）：2,790円（+16.8%）
- HOUSEI（5035）：547円（+14.0%）
- シダー（2435）：257円（+12.2%）
値下がり率上位銘柄
- クオンタムS（2338）：574円（-14.7%）
- ランド（8918）：7円（-12.5%）
- ジェネパ（3195）：526円（-12.3%）
- 任天堂（7974）：10,335円（-9.2%）
- レナ（4889）：1,070円（-9.2%）
その他、日産自動車（7201）は1％超の上昇。11日に取締役会を開き、新たな経営体制について協議すると報道されています。
また、シダー（2435）は今期の経常利益・配当予想の上方修正を発表し、上昇率上位に顔を出しました。
日経平均株価のチャート分析
日経平均株価は重要な下落局面を迎えています。本日も大きく値を下げて36,887円まで下落し、重要な抵抗帯であった37,682円をしっかりとブレイクしました。チャート上では比較的大きめな陰線を形成しており、下落トレンドが強まっていることを示しています。
テクニカル面を見ると、5MAと25MAが完全に下向きになり、さらにクロスオーバーが発生している点が非常に重要です。このパターンは、中期的な下落トレンドが確立されつつあることを示唆しています。
ただし、RSIは現在30付近まで下落しており、やや売られすぎの状態にあります。このため、短期的には一旦の反発も十分ありえる状況です。重要なのは、この反発がどこまで戻すかという点です。
現在の相場は：
• 直近の下値抵抗帯：36,000円台前半（2024年初頭の上昇波の起点）
• 上値抵抗ライン：37,682円（ブレイクした重要なサポートラインが抵抗に転換）
• RSIの状況：30付近（短期的な反発要因）
今後想定されるシナリオとしては：
• 反発シナリオ：36,500〜37,000円付近での下げ止まり後、37,682円への戻り試し
• 下落継続シナリオ：37,682円で再度上値を抑えられた場合、次のターゲットは35,000円台
相場環境としては、海外市場の下落や円高進行が日経平均の重荷となっています。特に輸出関連銘柄への影響が大きく、個別銘柄選択においては業種特性を考慮する必要があります。
トレード戦略としては、日経平均の動きに連動しやすい金融セクターや電機セクターの銘柄に注目し、反発局面での戻り売りを検討するのが有効でしょう。ただし、日銀の金融政策や為替動向には十分な注意が必要です。
今日の日本株式市場に影響を与えたニュース・トピックス
- 米国市場の下落：前日のダウ平均やナスダック指数が下落し、半導体株を中心に調整が広がった。
- 円高進行：ドル円が147円台前半へと円高が進み、輸出関連企業の業績悪化懸念から売りが優勢に。
- 米政府の対中「相互関税」発動方針：4月2日から一斉に追加関税を課す方針を示し、日米企業のサプライチェーン再編懸念が強まった。
- 国内では、東証プライム市場の値上がり銘柄数456に対し、値下がり銘柄数1,132と全面安の展開。
今晩の米国株式市場の注目ポイント
(a) ダウ平均、S&P500、ナスダックの前日終値
- ダウ平均：43,006.59ドル（前日比+1.14%）
- S&P500：5,738.52ポイント
- ナスダック：直近12月の最高値から10%以上下落し、修正局面入り
前日の米株式市場は、半導体を中心としたハイテク株の調整が続いており、投資家のリスク回避姿勢が強まっています。
(b) 重要経済指標・イベントの予定
- 3月7日（米国時間）：米雇用統計（非農業部門雇用者数）発表
- 3月8日：米国の製造業受注指数
- 3月10日：米2月CPI（消費者物価指数）発表
雇用統計やCPIの結果が大きくブレると、FOMCの利下げ観測や為替相場に影響を与える可能性があります。
(c) 為替動向と日本株への影響
ドル円は一時147円台半ばまで円高が進行しており、日本企業の輸出採算にマイナス影響を及ぼす懸念があります。また、米国が追加関税を広範囲で発動した場合、世界的な貿易摩擦の拡大が懸念され、投資家心理の冷え込みにつながりやすい状況です。
米国ダウ平均株価のチャート分析
米国ダウ平均株価は現在、重要な転換点を迎えています。週足チャートを見ると、5MAと25MAを明確に下抜けしてきており、大陰線の形成と相まって本格的な下降トレンドへの移行が懸念されます。
日足分析では、5MAと25MAが完全に下向きに転じており、75MAも間もなく下向きになればパーフェクトオーダーの状態となります。このテクニカル形状は、中期的な下落トレンドの確立を示唆する重要なシグナルです。
RSIインジケーターは40を下回る水準まで低下しており、短期的には過売り圏に近づいていますが、まだ極端な過売り状態には至っていません。このことから、さらなる下落余地があると考えられます。
今後の展開として、次の下落ターゲットは心理的節目となる42,000ドルです。この水準は過去にも何度かサポートとして機能してきたポイントであり、市場参加者の注目度が高いレベルです。
短期的なシナリオとしては：
• 反発シナリオ：42,000ドル付近でのサポート確認後、5MA（約42,800ドル）への戻り
• 下落継続シナリオ：42,000ドルを下抜けた場合、41,000〜41,500ドル圏を目指す展開
重要な注目ポイントとして、トランプ大統領の政策発言には特に注意が必要です。保護主義的な貿易政策や中国に対する関税政策などが市場心理に大きな影響を与える可能性があります。
また、米連邦準備制度理事会(FRB)の金利政策に関する発言も市場の方向性を決める重要な要素となるでしょう。市場は現在、利下げ期待と景気後退懸念のバランスを探っている状況です。
ショートポジションを検討する場合は、43,000ドル以上への反発がストップロスラインとなります。一方で、長期投資家にとっては今後の下落局面が買い場形成の機会となる可能性も視野に入れておくべきでしょう。
ナスダック総合指数のチャート分析
ナスダック総合指数は現在、明確な下落トレンドに入っています。週足チャートでは5週移動平均線を完全に下抜け、大きな陰線を形成している点が非常に重要です。これは、相場の力関係が売り手優位に転換したことを示す明確なシグナルです。
日足では、市場が強く意識している17,998ポイントという重要なサポートラインに迫ってきています。このレベルは2024年11月頃の上昇局面で形成された高値圏であり、テクニカル的に非常に重要な節目となります。
RSIを見ると、30台まで下落しており、短期的には過売り圏に近づいています。このため、17,998ポイント付近では一時的な反発の可能性もありますが、テクニカル的な大きな流れはあくまで下落基調と捉えるべきでしょう。
今後の展開としては：
• 一時反発シナリオ：17,998ポイント付近でのサポート確認後、5MA（約18,400ポイント）への戻り
• 下落継続シナリオ：17,998ポイントを下抜けた場合、次のターゲットは16,639ポイント
トレード戦略としては：
• 反発局面での戻り売りが有効
• 18,500ポイント以上への反発はストップロス目安
• 複数のエントリーポイントに分けた段階的な売りが安全
特に注目すべきは、テクノロジー大手企業の決算発表やAI関連銘柄の動向です。これらは短期的な相場の方向性に大きな影響を与える可能性があります。
また、FRBの金融政策に関する発言や経済指標の発表（特に雇用統計やインフレデータ）にも注目が必要です。
ナスダック指数の下落は、リスク資産全般の調整局面を示唆している可能性もあるため、他の資産クラスへの影響も視野に入れて相場を見ていく必要があります。
S&P500指数のチャート分析
S&P500指数は現在、重要な転換点を迎えています。注目すべきは、市場が強く意識していた5,777ポイントのサポートラインを明確に下抜けたことです。この水準は長期的なチャートでも重要な節目であり、ブレイクの意味は非常に大きいと言えます。
テクニカル面では、5MAと25MAの乖離が拡大している状態で、通常であれば一時的な戻りが発生しやすい状況です。しかし、現在は明らかな下落トレンドの中にあり、反発があったとしても限定的である可能性が高いでしょう。
RSIは30台後半まで下落しており、極端な過売り状態ではないことから、さらなる下落余地があると考えられます。
今後の展開として、特に注目すべきポイントは：
• 5MA（約5,850ポイント）での上値抑え：ここ最近の相場では上値が5MAに抑えられる傾向が続いており、今後も同様のパターンが続く可能性が高い
• 次の下落ターゲット：まずは5,660ポイント、さらにブレイクした場合は5,405ポイントまで
トレード戦略としては：
• 短期的な反発局面での戻り売りが有効
• 5MAタッチ後に再び下落する場合は、自信を持ったショートエントリーが可能
• ただし、5,800ポイント以上への反発には警戒が必要
外部要因としては、FRBの金融政策（特に利下げ時期に関する発言）や雇用統計・インフレ指標の内容が相場の方向性に影響を与える可能性があります。また、主要企業の決算発表にも注目が必要です。
現時点での相場環境は、リスクオフの流れが強まっている状況であり、S&P500の動向は他の資産クラスにも波及する可能性が高いため、慎重な対応が求められます。
注目銘柄：日本製鐵（5401）
(a) 事業内容
日本製鐵（5401）は国内最大手かつ世界有数の鉄鋼メーカーであり、自動車・建設・インフラ・家電など幅広い分野に鋼材を供給しています。主要子会社としては日鉄エンジニアリングをはじめ、グループ会社を通じてエンジニアリング事業や化学、材料加工など多角化を進めています。
(b) 企業概要・業績
- 売上高（2025年3月期第3四半期累計）：6兆5,525億円（前年同期比-1.3%）
- 営業利益：5,661億円（前年同期比-8.5%）
- 最終利益：3,620億円（前年同期比-17.9%）
- PER（会社予想）：約10.91倍
- PBR（実績）：約0.68倍
- 配当利回り（会社予想）：約4.66%
通期では最終利益3,100億円を予想していますが、第3四半期時点で既に通期計画を上回るため、今後上方修正の可能性も示唆されています。
(c) 株価推移
- 始値：3,404円
- 高値：3,460円
- 安値：3,375円
- 終値：3,437円（前日比+58円／+1.72%）
- 出来高：6,098,600株
鉄鋼セクターは本日、業種別上昇率で2位に入り、海外景気回復への期待感やインフラ需要増への思惑から買いが入っています。
(d) 今後の見通しやリスク要因
- 原材料価格の変動：鉄鉱石や石炭の市況変動が業績に直結。
- グローバル需要：米中貿易摩擦による世界需要の減速リスク。
- 業績拡大の可能性：水素還元製鉄など環境対応技術が評価されると更なる株価上昇要素。
- 競合他社：JFEホールディングスや神戸製鋼所との国内競争の激化。
全体としては、国内外のインフラ投資や自動車需要の回復が追い風になる一方、米国や中国の関税問題の影響が懸念材料となっています。
日本製鐵（5401）のチャート分析・シナリオ
日本製鐵（5401）は現在、重要な上昇局面を迎えています。週足チャートでは年初に12週移動平均線と26週移動平均線のゴールデンクロスが発生して以降、5週移動平均線に支えられながら着実に上昇しています。特に注目すべきは、長らく抵抗線だった3294円ラインを明確にブレイクしたことで、いよいよ本格的な上昇トレンドに入る可能性が高まっています。
日足チャートを見ると、2025年に入ってからの値動きは非常に健全です。安値切り上げ・高値切り上げを繰り返しながら、明確なアップトレンドを形成しています。また、5日移動平均線(5MA)と25日移動平均線(25MA)が上向きに発散している状況は、上昇トレンドの加速を示唆しています。
RSIは現在60付近で推移しており、まだ買われすぎの状態ではないため、さらなる上昇余地があると考えられます。
今後のシナリオとしては、以下の3段階の展開が予想されます：
• 短期（〜1週間）：軽い調整後、5MA（約3380円）のサポートを確認し3500〜3550円へ
• 中期（1〜2週間）：25MA（約3320円）までの調整を挟みながら3650〜3700円を目指す
• 中長期（2週間〜1ヶ月）：直近高値3839円への挑戦
具体的なトレード戦略としては：
• 損切りライン：3268円（直近安値かつ移動平均線下抜け水準）
• エントリー：現在値〜5MA間での買い（積極的）または25MA付近での押し目買い（保守的）
• リスクリワード比：約3.4:1（非常に魅力的）
ファンダメンタル面でも、国内インフラ需要や脱炭素への取り組み評価、円安メリットなどの追い風があります。米国の保護主義政策や中国の過剰生産能力といった懸念はありますが、現状ではポジティブ要因が優勢です。
日本製鐵はテクニカル的にもファンダメンタル的にも買いと判断できる局面を迎えています。
明日以降の戦略とまとめ
(a) 明日以降の注目指標発表予定
- 3月8日（土）日本時間：米国雇用統計の詳細分析
- 3月10日（月）：決算発表（アインホールディングス、ギグワークスなど）
- 3月10日（月）：経常収支・景気動向指数（日本）
(b) 投資家へのアドバイス
- 米国株の動向や円高の進捗状況を注視し、輸出株や半導体関連銘柄は慎重な対応を。
- 鉄鋼セクターやインフラ関連は引き続き買い意欲を維持できるか注目。
- 短期的には地合いの悪化でリスクオフとなる可能性もあるため、資金管理を徹底。
(c) 総括コメント
日経平均は米国株安と円高進行により大幅反落しましたが、ゴム製品や鉄鋼など一部セクターは堅調さを維持しました。今晩の米国雇用統計や来週の米消費者物価指数（CPI）の結果によっては、為替相場や金利見通しが変動しやすく、日本株のボラティリティが高まる可能性があります。短期的には慎重な姿勢を取りつつ、中長期ではインフラ需要や脱炭素技術などのテーマ株に注目しておくと良いでしょう。
初心者向け用語集
- 日経平均株価：東証プライム市場に上場する代表的な225銘柄の株価を平均化した指数で、市場全体の方向感を見る目安
- TOPIX：東証プライム市場の全銘柄を対象に、時価総額加重方式で算出する株価指数
- グロース市場250指数：新興企業など成長力が高いと期待される銘柄のうち、時価総額上位250社の株価動向を示す指数
- PER（株価収益率）：株価が企業の利益の何倍かを示す指標。低いほど株価が割安とされる
- PBR（株価純資産倍率）：株価が一株当たり純資産の何倍かを示し、1倍以下だと解散価値より割安と見られやすい
- EPS（一株当たり利益）：企業が一株当たりどれだけ利益を生み出しているかを示す数値
- ROE（自己資本利益率）：株主が出資した資本をどれほど効率的に利益へとつなげているかを示す指標
- 配当利回り：1株当たりの配当金が、株価に対してどの程度の割合かを示したもの
- 出来高：特定の銘柄が取引された株数。取引の活況度合いを示す
- 売買代金：取引された株式の金額の総和。市場の資金流入度合いを見る指標
- 時価総額：株価×発行済株式数で算出される企業規模の目安
- セクター：自動車や電気機器など同じ業種をまとめた分類。業界全体の動向を把握しやすい
- 銘柄：企業の名称や証券コードで呼ばれる個々の株式を指す言葉
参考リンク一覧
- 日本株市況全般（株探）
- ロイター：日経平均の取引詳細
- Yahoo!ファイナンス：売買代金上位
- 日本経済新聞：株式市況
- 日本製鐵（5401）IR情報
- 株探：個別銘柄ニュース
- ロイター：国際ニュース
- Yahoo!ファイナンス：米国株情報
以上、2025年3月7日の日本株式市場まとめでした。明日以降のマーケット動向にもぜひご注目ください。皆さまの投資戦略に少しでもお役立ていただければ幸いです。
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